ジオフェルンZ／ヤマイモ抽出物（ジオスゲニン）高含有.高齢化社会の新しい栄養機能食品

　高齢者と同じ意味で使われることがありますが、三宅は「加齢に伴う心身の機能の低下により自立した生活が困難な人」と定義し、95歳以上の高齢者とは区別しています。すなわち疾患ではなく加齢に伴う心身の変化－関節の変形、白内障、記憶障害など－により自分一人では生活を営むことができにくくなった状態の人で、機能面からみたのが老人で暦年齢でみたのが高齢者です。

　わが国の老人ホームは、特別養護老人ホーム、養護老人ホーム、経費老人ホーム、ケアハウス、有料老人ホーム,グループホームがあります。前４施設は老人福祉法に基づくものです。このうち介護保険施設は、特別養護老人ホームのみです。これらの施設で認知症の人が介護を受けながら生活をしていますが、このうち特別養護老人ホームで最も多い。しかし従来の特別養護老人ホームでの集団的管理的介護に対する反省からユニット化して、より小規模介護を目指している老人ホームもあります。養護老人ホームと経費老人ホームは増設されていません。
2004年10月現在の施設種類別施設数と定員数（カッコ内）は、特別養護老人ホーム5291（363747）、養護老人ホーム962（67181）、経費老人ホーム1928（80951）。

　老人保健施設は、老人保健法の施設として、また入院から在宅への「中間施設」として1988年に導入された施設です。介護保険制度下で、介護老人保健施設となっています。2000年３月現在で施設数は2,554、入所定員は223,498人です。
老人保健施設は、通常平均３か月から６カ月の中期入所、１、２週間程度の短期入所およびデイケアの３つの機能をもっている施設が多く、在宅の老人の日常生活機能を維持・向上に図りながら老人の在宅生活を援助している施設もある。しかし多くの老人保健施設は中間施設としての機能は活かされておらず、特別養護老人ホームと療養型医療施設の中間的な機能が曖昧な施設と考えられます。実際、老人保健施設から在宅に退所できない高齢者も多く、老人保健施設間で移動したり、特別養護老人ホームへの入所待機の高齢者も増えています。

　通常、有床の精神科を有する総合病院に併設されている、このセンターは都道府県の事業として行われています。職員は、精神科医と医療社会事業専門職らで、センター機能は、認知症の鑑別診断、診断後の事後指導、介護相談、および緊急時の入院です。診断後は事例によっては引き続き同じ医療機関に通院または入院することもあり、認知症の人本人の居住する地域の医療機関へ紹介したり社会的援助を受けられるように関係機関へ紹介もします。認知症と他の精神疾患との鑑別、認知症の原因疾患の鑑別および治療方針、予後の判断など認知症の人に関する総合的な評価と指導を目的としたセンターですが、総合病院の精神科や神経内科、認知症外来との違いが曖昧です。従ってセンター間の活動にはかなりばらつきがあり、地域の認知症の医療センター的な役割を積極的に担っているセンターもあれば、利用者の少ないセンターもあります。

　認知症高齢者を対象とした専門的な入院診療または入院療養を目的として精神病院に併設される「老人性認知症疾患治療病棟」と「老人性認知症疾患療養病棟」があります。前者の治療病棟は、精神科医師、作業療法士、精神保健福祉士または臨床心理技術者の常勤、介護にかかわる職員の２割は看護師、定員４０から６０人、床面積老人一人あたり２３㎡以上、６０㎡以上の生活機能回復訓練室などの条件を満たす。これは従来の精神病院の基準からみるとかなり余裕のある治療環境でのなかで精神科的な鑑別診断、治療、介護方法の試みなどが進められるものとされています。後者の療養病棟は、治療病棟より少し条件がゆるやかで、介護保険制度下で介護施設として位置づけられています。これらは共にデイケアを併設していることが多い。
しかし、この２種類の病棟については、治療と療養の内容が明確に規定されているわけでなく、両者に入院する認知症高齢者の間に状態や症状の違いは少ないと言われている。さらに診断、治療、療養の目的ではなく、家族の介護疲れなどによる代替ケア的機能も持たざるをえないところもあります。
欧米の精神病院で認知症の人を入院させることは極めて例外的となりつつあるなかで、わが国のこうした病棟は、入院して鑑別診断を行う必要がある事例や精神症状が強く精神科的な入院治療が必要な事例に限り利用していくなどその役割と位置づけを明確にしておく必要です。

　保健所で行われている相談事業です。前以って家族らから保健所へ相談があった事例や、保健師が訪問によって把握して事例などが決められた日時に開催され介護家族らが相談に訪れる。通常精神科医が相談を担当している。
　決められた日時に保健所に行くことは介護家族にとって必ずしも容易ではないことなどから、相談活動は保健所によってばらつきがあるようです。しかしこの相談をきっかっけに保健師や精神保健福祉士に事例が引き継がれることもあり、介護家族の家族会が開催している保健所もあります。