ジオフェルンZ／ヤマイモ抽出物（ジオスゲニン）高含有.高齢化社会の新しい栄養機能食品

　コンピューター断層撮影法（Computer Tomography)の略称。レントゲン撮影で得られたデータをコンピューターで処理して人体の輪切りの画像を作る診断技術です。１９７０年代にイギリスで発明され改良を重ね現在は身体のあらゆる部分を短時間に撮影できるようになり、さらに造影剤を投与しながらの造影ＣＴでより身体の細部にわたる画像化が可能となりました。認知症の診断にか欠かせない検査です。短時間で放射線の被爆量も少ないので認知症の人にとって簡便な検査です。日本ではほとんどの病院には設置されておりＭＲＩが導入されてもＣＴの役割は減ずることはありません。

　介護保険では特別養護老人ホームでは短期入所生活介護、老人保健施設や療養型医療施設では短期入所療養介護とよび、１週間から１月程度の期間行われています。これは家族介護の休養などのために認知症の人を施設が代行して介護するものです。認知症の人にとっては環境が急変する、短期間では介護職員が認知症の人への理解が不十分で対応に困惑することがあるなど、ショートステイは認知症の人自身にとって必ずも望ましいものとは言えませんが、ショートステイを繰り返し利用するなかで認知症の人も環境になじみ、職員もよりよく理解して相応しい介護ができるようになることもあります。こうした課題をもちながらも在宅介護に欠かせないサービスと言えます。

　認知症の人の介護するうえで対応が困難な行動のひとつです。
状態
　失禁とは便失禁と尿失禁がありますが、尿失禁の定義は、「意思に反して膀胱内の尿が排出すること」です。認知症の程度により、下着を濡らす程度からゴミ箱へ排泄したり、さらには便所を汚したり常時失禁しているようになることがあります。失禁がはるとのオムツを当てることがありますが、必ずといってよいほどはずそうとします。
背景
　尿の排泄には、中枢神経、末梢神経、膀胱筋肉が関与しますが、認知症の場合は主に中枢神経の障害に伴う認知障害によります。人は、尿意をもよおしてから排泄さらに後始末をして元の状態に戻るまで数多くの認識と判断と行動をなかば無意識に連続的に行っています。例えば尿意を感じて、トイレまで我慢できるか我慢できないかを判断し、我慢できなければ何処にトイレがあるかを考え、歩行速度により何時出発するか、トイレに着いても中に他人が居るか否かを確かめる…のように情報収集、判断、それにふさわしい行動が求められるのです。
　しかし認知症の人にはこうした複雑の判断と行動が困難となってきます。尿意は感じても、どうしてよかわからないで迷っているうちに失禁してしまう、濡れた下着が気持ち悪いと脱ごうとします。脱いだ下着を恥ずかしいと人目のつきにくい所にしまうでしょう。尿意がありトイレに行ことするも何処にあるのか探している間に失禁するかもしれないし、トイレ以外の場所－庭や玄関やゴミ箱－に排尿することもあります。これはところかまわず排尿しているわけではないことの現れです。トイレに行っても排泄と下着を下ろすタイミングが悪くて下着を濡らしたり、便器を汚すころになります。また高齢者によっては西洋便器では排泄したものがいつまでも便器に残っているのが不可解と尿や便を片づけようといじって、手も周囲を汚してしますこともあります。
対応
　失禁にどう対応するかは容易ではありません。まず尿意をもようした時に速やかにトイレに行けるように常に便所の近くで生活するか、トイレの位置がわかりやすいように大きな字の張り紙をしておくよいでしょう。夜は暗くしないで起きても位置が容易にわかるような明かりをつけておく工夫をよい。自分で適宜トイレに行けないと、時間を決めてトイレに連れてゆくのもよいでしょう。もっとも認知症の人にしてみれば尿意もないのにどうして行くのか不思議に思うかも知れないので介護者は「私が行くので一緒に」と誘うとうかくいくまもしれません。トイレも西洋便器に慣れていないと使い勝手がわからなく迷っているうちに失禁することもあり和式便器に換えた方がよいかもしれません。排泄した後レバーを押すことをわかっていない場合に自動的に洗浄する機器をセットしなければならないことがあります。
　これでも失禁があると、失禁用下着の工夫をしなければなりません。認知症の人も快感やプライドももっていますから基本は不快感が少なく目立たなく外しやすいのがよい。不快感が少なければ排泄後も直ぐには外さないだろう、目だたないのであれば着用したまま過ごすでしょう。外しやすいのであればオムツのなかにではない通常の排泄と平行して排泄に対処できるまずである。認知症の人は不愉快だから外そうとするのであり、その感情に配慮して失禁への対応を取るべきです。
　このように失禁の原因は認知症の人の身体状態、精神状態、生活環境状態が関わる行動であり認知症の人自身も困惑している行動であることを理解しながら原因に応じた対応が求められます。

2006年に導入された地域密着型施設で、通所、訪問、宿泊の三つのサービスを提供し、地域在住の高齢者を24時間、365日の体制で支援することになっています。通所は15名までとし、宿泊は9名までとしまし、サービスは登録した利用者に限定され、小規模多機能型居宅介護として介護保険の給付の対象となっています。

　認知症の診断の補助として記憶能力を中心とした認知機能に関する心理テストがあります。日本では長谷川式簡易知能評価ステール改訂版（HDS－R）とミニメンタルステート検査(Mini Mental State Examination：MMSE)が汎用されています。
　極めて簡単なテストとして「三宅式記憶テスト」があります。これは年齢を聞くだけでよく、年齢が言えるとほぼ認知症ではない、言えないとほぼ認知症であると判定します。
　認知機能に関する心理テストは被験者が調べられているという緊張感、不快感を与えかねません。テストを行うに際しては、わかりやすい説明、時期、場所、方法に配慮したい。
　認知症の心理テストについては、早期に発見するためのテスト、補助的な検査ではなく認知症と確定できるテストの開発も進められています。

　施設介護とは、広義には施設が提供する長期入居・入所・入院（以下入所とする）介護、短期入所介護および通所介護をいいます。ここでは長期入所について述べます。
認知症の人が長期に入所して介護を受ける施設として特別養護老人ホーム、老人保健施設、療養型医療施設、ケアハウス、グループホーム、養護老人ホーム、経費老人ホームがあり、介護保険では在宅サービスに分類されるグループホームも実態として長期入所の介護施設です。代表的な前3つの施設について述べます。
①介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）
　老人福祉法に基づく施設で介護保険では介護老人福祉施設と呼びます。生活を重視した介護をする施設で、2004年現在、全国で5 291施設（入居者数は約35．7万人）あります。入居対象者は介護保険で要介護の認定を受けた人です。施設の定員は通常５０人以上ですが、過疎地などでは３０人小規模の施設もあります。介護老人福祉施設は、長期入居の他に短期入所生活介護（ショートステイ）や通所介護（デイサービス）の機能、さらに訪問介護、在宅介護支援センター、配食サービスなど総合的で地域的な生活援助を進めているところが増えつつある。施設介護は、集団的画一的管理的な介護が少なくありませんが、入居している高齢者や認知症の人へ生活を重視した介護を目指し施設内を少人数のグループの分けてより家庭的な雰囲気なかで介護しようとする「グループケアユニット」を取り入れる施設も増えつつあります。　
②介護老人保健施設（老人保健施設）
　介護老人保健施設（老人保健施設）は、老人保健法に基づく施設で2004年現在、全国で3131施設（入所者数は約25.6万人）あります。導入時は中間施設と呼ばれたこともあり、基本的には病院から在宅への生活復帰、家庭復帰のための中間的な施設との位置づけられていました。確かに、こうした機能も持ち併せてはいるが、在宅と施設を往復する高齢者、施設の間を行き来する高齢者、あるいは介護老人福祉施設の入居を待つ高齢者、家庭復帰できないで長期に入所している高齢者などが少なからずいます。介護老人保健施設は、短期入所療養介護（ショートステイ）、通所リハビリテーション（デイケア）、在宅介護支援センター、訪問看護、訪問介護などの多機能をもっていることが多い。こうした多機能の施設であることによって、高齢者の在宅や地域での生活を支援しようとしています。　
③介護療養型医療施設（療養型医療施設）
　介護療法型医療施設は、療養型医療施設、老人性認知症患者療養病棟などと含めて総称する医療機関で、2004年現在全国に3 717施設（入院者数約12.9万人）あります。身体疾患や精神疾患で状態が比較的安定しているが医療的対応が必要な高齢者が入院する施設です。医療的な必要性とは何か曖昧さがあり、高齢者の社会的入院を同じ医療機関で入院しながら医療保険ではなく介護保険でみるととることもできます。介護療法型医療施設のなかには通所リハビリテーション、訪問診療、訪問看護を合わせて持つ機能を有することころもあります。
　これら３種類の介護保険施設の機能と役割分担が不明確で、実際入所している高齢者の状態の大きな差異はないと言われています。今後、介護保険の施設介護のあり方として、統合の方向に進むのか、より機能と役割の違いを明確にして分担し住み分けてゆくのか、はっきりしていません。

アルツハイマー病の脳に多く見られる変化で神経細胞内に異常タウ蛋白が蓄積した状態です。

自己免疫疾患である全身性のループスエリテマトーデスの類似疾患で、脳の血管変性により幻覚妄想、認知障害などの精神症状、けいれんなどの神経症状が多彩な症状が現れます。

→ターミナルケア

代表的なものとして橋本脳症があります。甲状腺の自己免疫疾患である橋本病（別称：慢性甲状腺炎）に伴って現れることが多く、混乱、見当識障害、記憶障害などとともに認知症を呈することもあります。橋本病は稀ではなく治療可能な疾患であり、脳症は稀な疾患です。

40歳以上６５才未満で発病するまたはその状態にある認知症。１８才以上６５才未満とする場合もあります。
原因疾患：若年期認知症の原因疾患は特別なものはなく基本的に高齢期認知症と同じでアルツハイマー病、脳血管障害が多いが、高齢期と比べ種類が多いのが特徴です。主なものとしてピック病または前頭葉型認知症または前頭葉側頭葉型認知症、レビー小体病、頭部外傷、クロイツフェルト・ヤコブ病、パーキンソン病、ハンチントン病、進行性核上麻痺、皮質基底核変性症、脳腫瘍、エイズ、ダウン症、低酸素脳症など。このうち初老期に最も特徴的な病気はピック病といえます。
認知症の人と家族の状況：社団法人認知症の人と家族の会の調査によると、若年期認知症の関わる生活上の問題として３つあります。第１は家族の精神的負担です。５０才代の若年期認知症の人の夫や妻、さらにその子供への精神的影響が強い。第２は経済的な負担です。まだ就労していた夫が認知症のために退職せざるを得なくなると収入は減る、あるいは認知症の妻の介護のために夫が退職せざるをえない場合も同様です。第３は社会的差別です。介護保険で若年期認知症の一部が認定対象となりましたが、例え認定されても高齢者が多い老人ホームやデイサービスは利用しずらい現状があります。また交通事故や脳腫瘍などで若年期認知症になった場合は介護保険のサービスを受けることができません。
なお社団法人呆け老人をかかえる家族の会や若年期認知症家族会など当事者団体の取り組みがあります。

　認知症の場合、アルツハイマー病の末期や脳血管性認知症で運動麻痺のため長期臥床で特定の皮膚への圧迫が加わると褥創が発生しやすい。褥創は疼痛の原因にもなり、外見上、尊厳にもかかわる好ましくない状態であり、局所の感染に止まらず敗血症を起こしかねなません。
縟創は予防が基本で、できるだけ車椅子に座らせ、臥床の時は定期に体位を変え、身体の一定部分、特に背部、腰部、仙骨部、足関節部などへの持続的圧迫を避けるようにします。また低アルブミン血症、貧血があれば十分な食事を摂るようにして改善します。
一端褥創が発生した場合も早期発見、早期治療で悪化を防ぎます。局所への圧迫を避け、壊死部分の切除し、生理的食塩水による局所の洗浄、最近普及しつつある「ラッピング療法」が効果的なこともあります。皮膚局所への消毒剤や抗菌剤軟膏の塗布は避けます。ときに治癒困難な場合は皮膚移植など外科的治療を行います。

　介護保険制度の導入に伴い介護保険施設での身体拘束は基本的に禁止されました。1999年の厚生省令で身体拘束禁止を規定では、「サービスの提供にあたっては当該利用者は他の利用者等の生命又は身体を保護するため緊急やむを得ない場合を除き身体拘束その他利用者の行動を制限する行為を行ってはならない」と行動制限全般を禁止しており、そのひとつとして身体拘束を禁じています。「緊急やむを得ない」の規定はありませんが、厚生労働省の身体拘束ゼロ作戦推進会議の手引きによると「一時性」「非代替性」「緊急性」の場合としています。
　身体拘束には、物理的拘束と薬物的拘束とがある。前者は、施設の出入りの制限、特定のスペースへの行動制限、部屋へ閉じ込める、車椅子に縛る、ベッドに縛る、つなぎの服を着せるなどを言い、後者は向精神薬による鎮静化を言います。
　認知症の人の身体拘束を全面的になくすことは容易ではなく、身の安全を両立させなければなりません。しかし身体拘束は人権侵害にかかわることであり、介護職の人権意識、介護上の工夫、施設整備、職員の十分な配置などが必要です。

症状は垂直性の眼球運動障害、歩行障害など神経症状で、認知症がみられこともあります。原因不明。英語で Progressive Supranuclear Palsy（PSP)という。

　認知症に関して重症度という場合、認知症そのものの重症度と介護面でも重症度とがあります。このふたつの重症度は必ずしも平行関係にはなく、介護の重症度は認知症が軽度でも中程度でも重症でもそれぞれの重さがあります。重症度の基準として認知症そのものものについては、主に認知機能による長谷川式簡易知能評価スケール、MMSEなどがあります。行動面による認知症高齢者日常生活自立度、臨床認知症重症度（CDR）、機能的段階評価（FAST）、認知症行動障害スケール（Dementia Behaviour Disturbance scale)などがあり
があり、簡便なものとして三宅の分類があります（表）。介護負担度を示す基準として、Zarit 介護負担尺度（Zarit Caregiver Burden Interview;ZBI）の日本語版があります。